明日の投資戦略

テクニカルチャートのなかでも使用されるケースが多い「一目均衡表」考え方の中に株価の「時間関係がある」この「時間関係」を日経平均株価に当てはめてみると以下の通りになる

○安値２／２０→高値４／７＝３４
○高値４／７→高値５／２６（一時的戻りの高値：その後急落）＝３３

○高値２／６→高値４／７＝４４
○高値４／７→安値６／１３＝４５

○安値２／２０→高値５／８（保ち合い最後の高値：その後急落）＝５２
○高値５／８→安値７／１８（二番底）＝５１　

○高値１／１３→高値４／７＝６０
○高値４／７→高値７／４＝６０

◇相場は３４、４５、５２、６０の日柄において変化しており、
　時間の影響を受けていること窺える。
　過去に費やした時間がその後の相場に影響している、上記の”時間の対等”が存在する。
　直近の時間としては、現在の波動と併せた観測では下記の時間が注目されよう。

※安値６／１３→５２＝8月24日
※高値７／ ４→４２＝8月31日
※安値７／１８→３３＝8月31日
※安値６／１３→６０＝9月 5日

＜ご参考＞
［基本数値］９、１７、２６、３３、４２、５１、６５、７６
特に、対等数値が基本数値となる時間帯。または、複数の時間が重なる時間帯が要注意とされる。

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5947リンナイ　6305日立建機　6762TDK　8355静岡BK　9404日テレ　9504中国電　9505北陸電　5482愛知鋼　4911資生堂　7974任天堂　4062イビデン　(12:00)

本日の話題株

本日の日経平均株価は15398.66円（-21.96円）前場段階では先物主導の上昇展開であったものの後場に入り動きの鈍い相場となった。米国市場の先行き不透明感が強い以上、市況に足踏み感が出るのやむをえないものがあるが、だからと言って現在の上昇トレンドが崩れているわけではない。多少のぶれはあっても依然弱気に転換すべきときにはなっていない。

本日ちょっとした話題になっていたのは日経金融新聞の一面記事「第２部個人の逆襲（１）回転売買はもう卒業、情報吟味、リスク読む」の稿、今年1月の「ライブドアショック以来」いわば総崩れになった個人投資家の逆襲が今行われつつある。残念ながら安易な投機により市場から撤退した投資家が多いのも現在の現実ではあるが、今回の負けを教訓に確実な価値を取る方が多くなってきているの事実である。

新聞の指摘にあるようにｷｰﾜｰﾄﾞは「情報の分析」、きちんとした判断が出来た方であれば、何もリスクの大きい銘柄や根拠の無い株価の銘柄の避け方はお分かりになる。株式投資の基本は情報に裏打ちされた銘柄で確実な利益を上げること。戦国時代の多くの武将が愛読したことで知られ「風林火山」の出自でも有名な古代中国の兵法書「孫子」でも戦いの極意は勝つことよりも負けないことと教えている。

そうであれば株式投資を行う上で大切なのはいかにうまくリスクを管理できるかである。欲を出しすぎて売るべきところ売らなかったり。思い込みで買うべきときに買わなかっため、高値掴みをしてしまう様なことはよくある話、情報を集め、分析し、適切な判断は行えば現在の株式投資はあまり怖いものではない。少なくとも現在の日本経済の動向は拡大方向である。経済が拡大方向にあるときは株価は上に向くのは当たり前の話、ところがこれが投機になると話は違う。目先の利益を狙うがばかり、根拠
の無い博打をすれば、勝ち負けの確率は当然50％、しかも欲を出して上を狙えば狙うほど結局売れなくなる。売らなければ当然利益は確定できなくなる。

元来どのような地合いであっても底値買い天井売りは不可能である。それよりも確実に利益を積み上げたほうが結局は株式投資のパフォーマンスを享受できる。パフォーマンスを得るために欠かせないものは「情報」に尽きる。どのような時代であっても
情報の有る無しが結果を決める。前述した「孫子」の時代よりその鉄則は不滅である。


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本日の日経平均株価は15960.62円（-202.41円）大幅安になり、ご不安の方も多いと思う。しかし、以前のような下値模索の展開ではなく、市況は上を向いている中の押し目に過ぎないと指摘する専門家が多かったのも本日の市況の特徴であった。本年前半の市況を経験して、少々の下げ局面を不安視している方も多いが実際には昨日までの相場で新高値を取ってきている銘柄は意外に多い。その分「益を出している資金」が多くなってきており、株式投資の自由度があがってきている と言える。そうであれば必要以上の不安感を持つ必要があるのであろうか。
今はむしろ株を持つリスクよりも持たざるリスクが指摘されつつある
　　　　　　　　　
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8月第 週時点の主要三市場の信用買い残は3 兆9,259 億円と05 年11 月第1 週以来の4兆円割れの水準へ
個人投資家の信用買い評価損益率は-8.4%まで回復してきてると野村證券のレポートが指摘
いよいよ個人投資家の巻き返しか!?

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メタノール市況上昇により同社株に注目が集まる
今期経常利益は会社予想の500億円に対して550億円程度には達するとの見方も。

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ダウ工業株30種平均は3日続落し、前日比41ドル94セント安の１万1297ドル90セントで終えた。ナスダック総合株価指数は反落。同15.36ポイント安の2134.66だった。中古住宅販売件数の落ち込みを受け、米景気の後退感が出てきているが、これにより9月20日のFOMCでの米国利上げ観測はなくなってきており、金利面での株価押し下げ効果は考えなくてもよくなってきているだろう。
NY市場の出来高も少なかったこともあり本日の東京市場も軟調な展開になっているが、オプション取引の「切れ目」である16000円を割るような動きにはなっていない。むしろ多少の下げがあることにより懸念されている騰落レシオの沈静化がおき買いやすくなる公算が大きい。銘柄の選別は必要だが安易な空売りは避けるべきではないだろうか

本日の日経平均株価は大引けで16163.03円（-18.14円）小安いもののしっかりとした足取りを見せた市況であった
昨日後場の市況も見ても分かるとおり、株式市場に大量の資金が流入してきており、以前の状況とは全く異なる展開が見えてきている。

日興シティグループ証券が発行したレポートによると、日本株市場は年末までに概ねプラスのパフォーマンスが継続すると見られているようである
今後日本株が買われる8つの理由が解説されている。

（1）日本株が海外の株式に比べて出遅れていること。
（2）四半期決算が予想を上回り、今期の業績が大幅に予想を上回る可能性が示されたこと。
（3）設備投資が拡大していること。
（4）安部官房長官が次期首相に就任した場合、「オープンとイノベーション」によって経済成長を高めるという政策を株式市場が好感しそうなこと。
（5）株式公開買い付けの件数が増加し、敵対的TOBに対する許容度も増え、M&A市場が活発なこと。
（6）イスラエルとレバノンの和平協定は脆いかもしれないが、地政学的リスクの後退。
（7）米国のインフレと利上げに対する懸念が後退。
（8）外国資金の流入が上向けば、株価の上昇要因になること。


一方、リスク要因として、PER水準が割高なことや、金融庁が驚くほど熱意で不正を摘発していること、安部官房長官が憲法改正で第9条の戦争放棄を書き換えることを目指すとアジアの政治的緊張が高まることを挙げられてている。
また市況の過熱感をしめす騰落レシオが既に140％を越え、買われすぎを示してきているのが心配なところ。

そうであれば今の市況は利喰うべきものはしっかりと利喰い、業績なのに裏打ちされた個別材料株を買っていくべきではないだろうか。単に他人と同じことをしても容易に儲かるようなことはどのような状況であってもありえないことである

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年初来高値を更新。同社は8日に今9月中間期・通期予想業績を大幅上方修正。11期ぶりの過去最高純益更新している。「実質6倍程度のPER」と指摘もあり、上値余地十分か

ドワンゴ（3715）は、株式会社魔法のiらんどと業務・資本提携を発表した。
魔法のiらんど会員数450万人以上をかかえる国内最大級のインターネットコンテンツサービス会社、今回の提携はドワンゴにとっても大きなメリットをもたらすと期待されている
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欧州系外国人買いの観測！！あっと言う間にに5401新日鉄が値戻り
オイルマネー流入か？

強い!!本格的サマーラリーがやってきた
本日の日経平均株価は大引けで16181.17円（212.13円）大型株中心に大量の資金が流入し全体の株価を押し上げた形になった。今年前半の市況は少しでも高い場面があればすぐに売り注文が入り上昇の芽が摘み取られるような相場であったが、今はその逆とも言える状況になってきている
今や株を持つリスクよりも持たざるリスクが語られてきている。
兜町のある事情通によれば今市況は日本の次期政権に対する期待感から外国人投資家のスタンスが積極的な「買い」に変化した結果だと言う。また、今月来主に欧州系と思われる外国人の買い注文がTOPIXコア30銘柄を中心に出ているため「オイルマネー」流入説も色濃く語られている。

仮に現在の市況を上昇させている資金の主体がオイルマネーだとしたら、恐らくこの上昇トレンドは比較的長く続くであろう。異常とも思えるほど高騰した原油価格は産油国に膨大な利益をもたらした当然その資金は先進国の株式市場に投資されるが、先進国中最も株価の水準を下げたのは日本市場、ましてや日本企業の業績は総じて拡大の方向に向かっている以上、その株価の割安感はもっとも強い状況にある。

思い出してみよう、昨年の衆議院解散総選挙のとき、小泉首相の手法に異を唱えた意見は数多くあった。中には自民党敗北、株式市況低迷を唱えた意見もあったが、結果はその逆であった。日本の政治の将来に期待感を持った外国人投資家が積極的な買い注文を出し、株式市況は日経平均で17563円まで買い進まれた。今回の株価上昇トレンドはいくらまで進むかは「神のみぞ知る」だが、少なくとも現在大量の資金流入が始まっているのは言うことができる。

そうであればあらためて株価の動向を見直してみる必要があるのではないだろうか。至極の宝石は意外にも近くに埋まっているものである。